近年、ＤＩＹブームの影響もあり、賃貸物件であっても自分の好きなように内装を変えたいと考える入居者が増えています。特にＤＩＹ可能物件や、古いアパートを安く借りて自分でリフォームするというスタイルが注目されていますが、これには慎重な判断が必要です。結論から言えば、自分のものではない賃貸物件に対して、自費で大規模なリフォームをしないほうがいい理由は、契約上の原状回復義務という大きな壁があるからです。多くの場合、どれほど高価な素材を使い、プロ並みの仕上がりで部屋を美しくしたとしても、退去時には入居時の状態に戻すことが求められます。つまり、リフォームにかかった費用だけでなく、それを撤去して元の状態に戻すための費用までもが入居者の負担となるのです。これは経済的に非常に大きな損失となります。また、ＤＩＹの過程で誤って建物本体を傷つけてしまった場合、その修繕費用は敷金から差し引かれるだけでなく、追加で請求されることもあります。例えば、棚を設置するために壁の石膏ボードの下地を痛めてしまったり、ペンキが床に垂れて跡が残ってしまったりといったトラブルは後を絶ちません。さらに、リフォームによって住設機器の機能を変更した場合、それが原因で水漏れや火災が発生した際、保険の適用が受けられないといった致命的なリスクも孕んでいます。物件への愛着を持つことは素晴らしいことですが、あくまで賃貸は他人から借りている資産であることを忘れてはいけません。もし、どうしても自分好みの空間を作りたいのであれば、壁を傷つけない剥がせるタイプの壁紙を使用したり、床に置くだけのタイルカーペットを活用したりするなど、原状回復が容易な範囲での模様替えに留めるべきです。大規模な工事を伴うリフォームへの情熱は、将来自分の家を所有したときのために取っておくのが賢明です。賃貸生活のメリットは、住み替えが容易で身軽であることです。リフォームによってその機動性を損なうような重い投資をすることは、賃貸暮らしの本来の合理性から大きく逸脱してしまう行為なのです。